株の銘柄選び方で、「ファンダメンタルズ分析」はどうやるの？初心者向けに優しく解説

株式投資に興味がある方は、「ファンダメンタルズ分析」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。

ファンダメンタルズ分析とは、経済指標や企業情報を分析することであり、長期投資には欠かせない手法になります。

ファンドマネージャーなどのプロの投資家は、銘柄選びの際にファンダメンタルズ分析を行っています。
そのように聞くと難しそうと思われがちですが、現在はインターネットを利用すれば、個人投資家でもプロ並みの分析ができるようになりました。

ポイントさえ押さえれば誰でも有効なファンダメンタルズ分析を行うことができます。
この記事では、長期投資を前提としたファンダメンタルズ分析の基本についてお話していきます。

そもそも、ファンダメンタルズ分析とは

ファンダメンタルズ分析とは、GDP、物価、失業率、貿易収支などの経済指標や、企業の財務諸表などを分析することです。
長期投資をする際には、企業の成長性や安全性を確認する必要があるためファンダメンタルズ分析は避けては通れません。

特に、企業の売上と利益、資産状況、資金繰りを把握することで、成長の可能性があるのかどうかを判断したり、倒産の可能性などを予測することができます。

ファンダメンタルズ分析をした結果、仮に景気はあまりよくなくても、企業の事業内容や戦略が時代に即しており、成長性の高さが確認できれば投資するという判断もできます。

ファンダメンタルズ分析は、なぜ必要か

ファンダメンタルズ分析で個別銘柄をみることは、人間でいうところの健康診断や体力測定のようなものだといえます。

投資する企業の過去と現在を分析し、その企業が成長を続けられるのかどうかを判断するために行います。

上場企業は、売上や利益、そして資産内容が書かれた財務諸表の公開が義務付けられているため、誰でもウェブサイトなどで企業の経営状態をチェックすることができます。

例えば、人気の商品を扱っている会社でも、ファンダメンタルズ分析をしてみたら、資金効率の悪い経営をしていたり、負債が多く倒産リスクが高いケースもあります。

一方で、一見目立たないような企業でも、自社が持っている資産を有効活用し、高い売上と利益をあげ続けている場合があります。

このように、企業の経営の実態は、外見からだけではわかりませんので、ファンダメンタルズ分析が必要になるということです。

ファンダメンタルズ分析は、最初は時間がかかりますが慣れると見るべきポイントがわかってくるので、スマートフォンだけでも最低限の分析はできるようになります。

現在は、証券会社のウェブサイトで多くの情報が無料で手に入るようになりました。
しかし、多くの方はファンダメンタルズ分析の方法がわからず、せっかくの情報が宝の持ち腐れになっている場合があります。

変動の激しい株式への長期投資を実践するには銘柄の成長性を信じる根拠が必要です。
ファンダメンタルズ分析をすることによって、過去から現在にかけて企業がどのような業績をあげてきたのかを確認することができます。

そして、今後も成長する企業だと確信が持てれば、じっくりと長期投資ができるようになります。

ファンダメンタルズ分析の手法5選

●銘柄の属する国または業界での市場動向を確認する

●銘柄企業の業績・今後の見通しを確認する

手法①　企業が進出している国の市場動向を確認する

物事を理解するためには大枠のあと細部を分析していくという順序が大切です。

大枠とは、例えば国の経済状況を確認する指標として、GDP成長率、失業率などが挙げられます。

GDP成長率

GDPとは「国内総生産」のことで、一定期間に国内で経済活動がどれだけ行われたかを計算して総額で表したものです。国の経済力を表す最も代表的な経済指標として扱われています。

日本では、内閣府が四半期ごとに年4回(2月・5月・8月・11月)発表し、日経新聞のホームページや各証券会社のサイトなどでも速報の形で報じられます。

そして、「GDP成長率」とは前期のGDPと比較して何％増減したかを示すものです。

参考：日本とアメリカのGDP成長率（データ元: 世界銀行最終更新日: 2020年4月9日）

画像引用元：Google Public Data　2021年2月21日時点

上記グラフは世界銀行のデータをもとに日本とアメリカのGDP成長率（名目）をグラフ化したものです。

「失われた20年」といわれる通り、日本経済はバブル崩壊以降低迷が続いており、その間アメリカ経済の成長率をずっと下回っている状態です。また、2008年のリーマンショック時期に成長率は日本・アメリカ共に大きくマイナスに食い込み、その後はアメリカは2％前後の、日本は1％前後のプラスに転じているのが確認できます。

成長が見込めそうな市場を探すという意味では、日本やアメリカ以外の全世界の経済成長率を確認し、俯瞰する視点を持っておくのも良いでしょう。

GDP成長率を確認することによって、その国の経済状況を確認でき、今後の見通しについても予測しやすくなります。

ただし、GDP成長率はGDP同様に四半期ごとの発表になるため、常に数値の変動を確認できるわけではないこと、および数値の変動があった際も即株価に影響する、ということはあまりありません。

GDPおよびGDP成長率は、「全体相場の長期的な見通しのチェックに活用する」という位置づけで活用すると良いでしょう。

失業率（完全失業率）

失業率は労働力人口（就業者と完全失業者の合計）に占める完全失業者の割合のことです。
日本では毎月総務省が発表し、その都度各報道機関によっても報じられています。

一般的に、景気が良くなればその国の失業率は低くなり、景気が悪くなれば失業率は高くなります。

失業率は景気の動きに後からついてくる（「遅行指標」といいます）ため、必ずしも経済状況の「先読み」に繋がらないという点に注意が必要です。

以下国内の2006年～2012年における完全失業率推移のグラフにおいても、2008年9月のリーマンショック以降、完全失業率は遅れて上昇していることが確認できます。

引用元：総務省統計局「労働力調査（基本集計）」

例えば、新型コロナウイルスの感染拡大で、国内のGDP成長率がどれほど落ち込んでいるのか、失業率はどれほど上昇し、個人消費にどれほど影響しているのか、といったことを四半期ごとに見ていきます。

ファンダメンタルズ分析も、まずは世界単位、国単位の経済指標を確認するようにしましょう。そのようにすることで、具体的な企業の分析をしている時も、「今はこうなっているのではないか」「今後はこうなっていくのではないか」と仮説を立てながら考えを進めていくことができます。

そのほかの指標としては、証券会社などでは「機械受注」、「鉱工業生産指数」、「景気動向指数」、「購買担当者景気指数」、「消費者物価指数」といった数値を紹介していることが多いです。
これらの数値は、さらに細かく景気動向を確認・予測する際に役立ちます。

聞きなれない言葉も含まれていると思いますので、以下表にそれぞれの語句の意味を説明します。

指標	内容	公表機関（頻度
機械受注	機械製造業者の受注する設備用機械類の受注状況を示す経済指標です。 機械受注が増えているということは、企業が「設備投資」を進めているということになり、今後景気が上向きになると予測できます。	内閣府（毎月）
鉱工業生産指数	鉱工業生産指数は、鉱業・製造業（鉄鋼、機械、電気機器、輸送用機器、繊維工業品や紙、パルプ製品、食料品、医薬品など）の活動状況を示す経済指標です。 鉱工業生産指数はいわば国内の「生産動向」を表わす数値であり、株式市場にも影響を与えうる経済指標です。	経済産業省（毎月）
景気動向指数	景気動向指数は、景気に関する総合的な指標をいいます。生産、雇用などさまざまな経済活動での指標の動きを統合して示した数値です。	内閣府（毎月）
購買担当者景気指数（PMI）	製造業やサービス業の購買担当者を対象に、生産や受注、購買数量などをアンケート調査し、結果を指数化したものです。その国の企業の景況感を示す指標値で、「PMI」とも呼ばれます。 製造業の購買担当者は、需要や取引先の動向を先読みして仕入れ等を行うため、その動きを指数化した購買担当者景気指数は「今後の景気動向を予測する際に有効な指標」とされています。	日本資材管理協会（毎月）
消費者物価指数（CPI）	消費者物価指数とは、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための指標値です。 物価は、その国の人たちの経済状況が良ければモノ・サービスを買う機会が増え上昇しやすくなり、逆に経済状況が悪くなれば下降する傾向にあります。 消費者物価指数はそういった物価の変動を確認する指標であり、国内の経済状況を確認・予測するうえで役立ちます。	総務省（毎月）

参考：SBI証券のマーケット情報（2021年2月20日時点）

引用元：マーケット｜SBI証券（2月20日時点）

上記SBI証券のマーケット情報にある各指標の数値には「前回」「予想」「結果」とありますが、結果が前回と比べて、また予測に対してどうだったかを見ることによって、その国（地域）の直近の経済動向を把握するのに役立てられるのです。

手法②　業界ごとの経済指標を確認する

大枠で国単位の経済指標の分析ができたら、自身の興味がある業界の専門的な指標も見ておきましょう。

例えば日本の輸出企業を分析する際は、財務省貿易統計のウェブサイトで、輸出入の状況を確認することができます。

日本の輸出相手国は、米国と中国がシェアの１位と２位を占めており、このことから、対象の企業を分析する際には、アメリカと中国の経済指標は特に重要ということがわかります。

参考：財務省貿易統計

引用：財務省貿易統計　Trade Statistics of Japan

その他、自動車メーカーであれば、各企業サイトで確認できる「国内外の新車販売台数」の推移は注目ポイントです。さらに、どのような車種が売れているのかなどの情報を見ることで、現在のシェアを確認し今後の予測をするのに役立つでしょう。

国内の外食産業や宿泊業などの観光産業に興味がある方は、訪日外国人の推移を確認すると良いでしょう。
訪日外国人の推移は、日本政府観光局（JNTO）の公式サイトから確認できます。

参考：訪日外客数・出国日本人数データ｜統計・データ｜日本政府観光局（JNTO）

また、不動産業界の銘柄や不動産投資信託（REIT）への投資を考えている方は、公示地価の最新情報やマンションの販売戸数や成約率、新設住宅着工戸数、オフィス空室率などの不動産の指標を見ておくと良いでしょう。

同様の指標が各国で発表されています。これらの情報は最初なかなかとっつきにくく、活用するのは大変だと思いますが、手間を惜しまず視野を広げて情報を得ている人ほど、的確な投資判断ができるようになります。

手法③　四季報を観察する

経済の統計的な指標に目を通したら、各企業の分析をしていきましょう。
まずは東洋経済新報社の会社四季報（以下「四季報」）を見てみましょう。

参考：四季報で紹介されている情報

四季報には、会社の基本的な情報（①、②）、ここ数年の業績の推移（③、⑧）、株主構成（④）、時価総額や売買単位などの株式の情報（⑥）、資本と負債の内訳などの財務の情報、利益率をあらわす指標やキャッシュフローの状況（⑤）、その他株式分割などの資本移動の情報、時価総額順位などの競合との比較情報も記載されています。

最低限確認しておくべき情報は、売上と利益の推移です。売上が年々下がっており、利益が赤字の企業の株が上昇するのは難しいでしょう。

四季報は、6月、9月、12月、3月に発売されます。

上場企業の各社の情報が掲載されているため、書籍では辞書のような分厚さになっています。最近では四季報に書かれている情報を、SBI証券や楽天証券などの大手インターネットネット証券のマイページで閲覧することができます。

書籍かウェブ上いずれかの方法で目を通すようにしましょう。

手法④　最新の決算短信・四半期決算短信を読む

四季報の次に確認すべき情報が、決算短信と３ヶ月ごとに公表される四半期決算短信です。

上場企業は１年を１期として、４半期（３ヶ月）ごとに業績の情報を開示します。１年の決算情報の速報が決算短信に書かれており、３ヶ月ごとの売上や利益の進捗状況が四半期決算短信に書かれています。（以下、決算短信と四半期決算短信を合わせて「短信」とします。）

四季報の情報は最新の短信の情報を基に、東洋経済新報社が作成します。つまり四季報の情報はすでに公表されている情報を載せたに過ぎないということです。企業の業績の最新情報は、短信でないと得られません。

長期投資を目的としている場合、四半期ごとの業績発表に一喜一憂する必要はないかもしれません。
しかし、もし最新の業績の内容が、多くの投資家の期待を裏切るものであれば、株価は暴落する可能性があります。

長期投資のプランを見直さなければならないほどのインパクトのある業績不振の場合、手を打つのは早い方が良いでしょう。そういった意味でも、短信の情報は、３ヶ月ごとに最新のものを押さえておくようにしましょう。

手法⑤　株価指標を分析する

ここまでは、企業の中身を分析する方法をお伝えしてきました。ここからは、株価が割高か否かを図る指標をお伝えします。指標の説明をする前に、株式市場の参加者は絶えず先を見て取引をしている、という前提を覚えておいてください。

株価の割高感・割安感を示す代表的な指標でPER（株価収益率）というものがあります。PERは今の株価が１株あたりの純利益の何倍にあたるか示した指標です。式では下記のように表します。

例えば、PERが20倍ということは、今の株価は純利益を20年分積み上げた価格である、ということです。

もし、同業種の銘柄のPERの平均が10倍であった場合、PER20倍の会社は先を見越して買われ過ぎている、つまり割高だと言えます。
しかし、PERで測った場合に割高だからと言ってそれだけで投資を諦めるべきかは決められません。

利益成長の高い企業であれば、利益が数年後に2倍になっているようなことも珍しくないからです。

もし、現時点でPERが20倍の銘柄の利益が、数年後に2倍の規模になった場合、株価が現状のままであれば、PERは10倍ということになります。

例
現在：PER20（倍）＝株価1,000（円）÷１株あたりの純利益50（円）
利益が2倍になった時：PER10（倍）＝株価1,000（円）÷１株あたりの純利益100（円）

もしかしたら、PER20倍の銘柄はこのような期待をされて上がっているのかもしれません。
そうであれば、割高とは言い切れません。このように市場参加者はさまざまな憶測を持って投資判断をしているということを覚えておきましょう。

株価指標には、PERのほかPBRやROEなど様々なものがあります。基本的な指標は押さえておきましょう。

参考：主な株価指数

株価指数	説明
PER（株価収益率）	銘柄の「事業価値（将来への期待値）」から株価の割高・割安感を確認する指標。 「株価（円）÷１株あたりの純利益（円）」で計算する。 率が高いほど、割高感がある（その銘柄の「将来への期待値」が高い）ことになる。
PBR（株価純資産倍率）	銘柄の「資産価値」から割高・割安感を確認する指標。 「株価（円）÷1株あたりの純資産（円）」で計算する。 1倍を下回っていると、株価が企業の資産価値を下回っている（割安感がある）ことになる。
ROE（自己資本利益率）	自己資本（純資産）に対してどれだけの利益(当期純利益)が生まれたかを示す指標。 「当期純利益÷自己資本」で計算する。 率が高いほど、その会社が資本をもとに効率的に利益を出しているかが確認できる。
ROA（総資産利益率）	自己資本だけでなく、銀行や債券で調達した負債からの資金も含めた「総資産」に対してどれだけの利益(当期純利益)が生まれたかを示す指標。 「当期純利益÷総資産」で計算する。 率が高いほど、その会社が資産をもとに効率的に利益を出しているかが確認できる。

尚、これら数値は一つの銘柄だけ見るのではなく、同業界で活動する数社の数値と比較しつつ確認していくのが一般的です。業界内の平均的な傾向と併せて、投資先の銘柄が今どのような状態なのかをチェックします。

注意点１　長期投資を前提に銘柄を選ぶ

ファンダメンタルズ分析は、長期投資のために行うことが前提です。

自分が関心を持っており、中長期的に応援したいと思う銘柄でも、独りよがりで判断するのは危険です。そういった銘柄を客観的な視点で見るためにファンダメンタルズ分析が必要です。

ファンダメンタルズ分析は、短期運用派の投資家も使うことがあります。決算発表日の目前に好調な結果を予測して株式を購入し、いざ決算が発表になり株価が上がってきたら即座に売ってしまうという方法です。

自身がよく知っている業界の銘柄であれば、ある程度このような予測ができるかもしれません。
しかし、決算内容は、市場参加者の期待値よりも高くないと株価は上がらないことが多いというのが実情です。
決算内容を発表直前に予測することはギャンブルに近い戦略になります。

長期投資が目的にもかかわらず、このような短期運用派の手法と混同し、決算内容が少し悪かった程度で保有株を手放してしまう人がいます。企業も生き物なので、状況が良い時とそうでない時があります。
多少、業績が不調な時も含めて投資家として付き合えるのか、という視点で銘柄を選びましょう。

もちろん、業績悪化のニュースが出た際は一時的なものなのか、致命的なものなのかは分析する必要があります。致命的なニュースの場合、損失が出るとしても銘柄に別れを告げる勇気が必要です。

注意点２　公表されている数字は株価に織り込まれている

株式市場は、いつも先を見て動くため、公表されている数字や指標はすでに株価に織り込まれているということを覚えておきましょう。

ファンダメンタルズ分析で行えることは、今と過去の事実確認だけです。その後、どのような成長を遂げるかは、未来になるまで誰にもわかりません。

今まで売上と利益の成長が著しかった企業であれば、ピークはいつなのかを考えてみましょう。株価が高値を更新している銘柄だと、もう企業のピークが来てしまったように考えがちですが、よく考えたらそれはまだ時期尚早かもしれません。

企業のウェブサイトや決算説明資料などを見て、中期経営計画や新しい製品やサービスのリリース予定などをチェックしましょう。
ファンダメンタルズ分析の最終的な段階では、まだ数値化されていない情報から未来の決算内容を予測するということを行う必要があります。

注意点３　成長性だけでなく安全性も確認する

株式投資の基本は、売上と利益が成長し続ける企業に投資をすることですが、成長企業や高収益企業を探すあまり、意外と見落としがちなのが安全性です。長期投資の最中、企業が倒産してしまっては元も子もありません。

会社の倒産の可能性を占う上で、四季報にも記載されている「自己資本比率」はみておきましょう。

自己資本比率とは、その名の通り会社の資産全体（総資本）の何%が会社の資本かをあらわす指標です。
会社の資本は、他人資本（負債）と自己資本（純資産）に分けられます。例えば、自己資本比率が10％の会社は、資産の90%が負債で構成されているということであり、資金繰りに窮したら倒産してしまう可能性が高いといえます。

自己資本比率だけで企業の倒産の可能性を測れるわけではありませんが、最低限の安全性の確認のために見ておきましょう。

注意点４　テクニカル分析も必要

株式投資の判断を行う上でファンダメンタルズ分析の次に重要な手法がテクニカル分析です。
テクニカル分析は、過去のチャートの動きから、株価の短期的な買われ過ぎ、売られ過ぎなどを分析し、投資タイミングを図るために行います。

株式市場には、長期投資目的の方だけでなく、短期投資目的の方も数多く参加しています。短期投資目的の方の買い注文が集まると、実際の企業の成長スピードを遥かに超える速度で株価の上昇が見られることがあります。

このようなケースでは、短期投資家が売りに転じるだけで株価が急降下することがあります。テクニカル分析によってこのような一時的な山場に乗ってしまわないように気をつける必要があります。

テクニカル分析については、以下のコラムで紹介します。

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これまで、流行や雰囲気で銘柄を選定していた方は、２つの分析手法を取り入れ、根拠を持って投資をするようにしましょう。

そして、分析の後に来るものが「投資判断」です。

株式市場では全く同じ情報を見ているにもかかわらず、買いと判断する人と、売りと判断する人に分かれます。AIでも最終的な正解が導き出せるわけではありません。

株式投資は判断ミスを繰り返すことで精度を高めていけるものです。最初は１勝９敗であった予測が、７勝３敗程度に上げられたら十分に勝ち組の投資家になれます。

まずは、１つ銘柄を選んでファンダメンタルズ分析をやってみましょう。